フトンのお悩み相談

教習所の苦い思い出

自動車教習所に通っていたのは、他の20年前の話ですが、当時、ある講師に憧れていました。その講師の時間しか取らずに、熱心に勉強もして、かなりの優等生だったと思います。その講師もなんとなく思わせぶりな態度と声をかけてくれて、私はうっとりしています。も、ある日、その講師はフレンドリーな私だけではないことを知ることができた。ショックでした。私は神経を抜いて一心で勉強して優秀な成績で教習所を卒業しました。今すぐ免許があって車に乗るのも教習所の愛があったからかもしれません。
合宿免許プランには、女性をターゲットにしたものも多いです。例えば、女性専用寮が同じ教習所やケーキビュッフェなどのサービスがある教習所もあるようです。また、中には、女性の指導員が指導くれるところもあるので、女性からの合宿免許プランに参加したい人は検討してみるといいとすることができます。
　韓国で、輸入車の販売数が大幅に増えている。輸入車に対する満足度も高く、継続購買意向率は70％に達する勢いだ。消費スタイルが変化し、高級感や洗練されたデザインを好む30〜40代の男性が多く購入するという。しかし一方で、輸入車は部品が高く負担が大きいとの指摘も。国産の良さを生かし、韓国の自動車メーカーの巻き返しとなるのか。

　毎日経済新聞と自動車専門の市場調査機関が行った共同の調査によると、最近輸入車を購入したことがある人のうち、約70％が「また同じメーカーの車を買いたい」「ほかの人にも勧める」など、総合的におおむね満足していることが分かった。対象となったのは、ここ３年以内に自動車を購入したことがある２万7,000人で、このうち1,182人は輸入車購入者。営業、サービス、品質をすべて合計した総合体感満足度では、輸入車が65.5％だったのに対し、韓国国産の大型車は56.6％、一般車は47.8％という結果だった。満足度を計るこのほかの項目でも、韓国車は輸入車に比べ約10〜18ポイント低い数値となっている。

　■高まる輸入車人気

　2009年には６万台水準だった輸入車の年間販売台数は、昨年48.5％と大幅に増え９万台に突入した。今年に入っても増加傾向は続き、１〜２月の輸入車販売台数は前年同期比20％増加。輸入車10万台突破に向け加速している状況だ。10万台は韓国国内市場全体の７％にすぎないが、販売単価を基準に計算すると20％以上を占めることになる。

　輸入車の中でも特に大型車の人気は高く、3,000ｃｃ以上の大型車の同販売台数は4,516台で、前年同期比46％の増加率となった。

　輸入車の人気が高まっている理由としては、各メーカーのサービス強化による満足度向上が挙げられる。専門家は「マーケティングや提供されるサービスを通じた満足度は、顧客ロイヤルティーに反映される」としており、海外メーカーによるサービス改善努力が奏功したようだ。ブランド別のサービス満足度では、トヨタ「レクサス」が最も高く、ホンダ、独メルセデス・ベンツ、日産「インフィニティ」と続いた。

　このほかには、◇性能と品質◇デザイン◇高い安全性――などが主な理由で、特に「韓国車との価格差が縮小したため」とする回答も31.8％と多かったという。海外各社が主力モデルの価格を下げて競争力を高める一方、韓国車の新モデルは200万ウォン（約15万円）程度値上がりしており、輸入車購入者は「同じような価格帯であれば、多少高くても高級感があり、性能のいい輸入車を買いたい」と考える人が多いことも明らかになった。

　■高い修理費がネックに

　ただ、輸入車にも難点はある。「輸入車を購入する予定はない」とした回答者のうち、78％が「修理費が高く、アフターサービス（ＡＳ）が不便な点」をその理由に挙げている。フロントバンパーを交換する費用は、現代自動車の高級セダン「グレンジャー」が68万ウォン程度であるのに対し、日産「インフィニティＧ35」は95万ウォン、メルセデス・ベンツ「Ｅクラス」は180万ウォンと、価格差が大きい。このため、輸入車購入者からは部品費用およびＡＳ費用に対する不満の声が大きく、韓国車全体でのＡＳ費用満足度が平均58％であるのに対し、輸入車の平均は32％と大きく差がついた。

　また、整備業者が限られていることで迅速なサービスを受けられない、車両の不具合の原因解明に時間がかかる、など不便な点も多い。このことが今後の輸入車人気を阻む要素となるのか、または海外各社が改善に動くのか。日本車を含めた輸入車人気に注目だ。

　半導体メーカーのローム（京都市）はこのほど、インド・チェンナイに販売会社「ローム　セミコンダクター・インディア」を設立、2011年4月1日から営業を開始した。今後、デリー、プネに営業拠点を設け、インドでのローム製品の販売活動を行っていく。当初資本金は 1千万ルピー、出資比率はローム　エレクトロニクス・アジアが99.9%、ローム　セミコンダクター・シンガポールが0.1%。正式設立日は2011年3月8日。

　ロームは従来、シンガポールの販売会社「ローム　セミコンダクター・シンガポール」で販売を担当するとともに、06年2月にインド・チェンナイに駐在員事務所を開設、マーケティング活動、情報収集を行ってきた。今回の現地販売会社設立により、経済成長の著しいインドでの販売体制を確立し、車載や通信、家電分野など、インドのエレクトロニクス市場におけるシェアの拡大を目指す。（11年3月31日、ロームのニュース・リリースから）

04/01/2011

　ボンベイ証券取引所（BSE）のSENSEX指数は4月1日12時08分現在、3月31日の終値比13.04ポイント安の19,432.18ポイント、率にして0.07%の反落となっている。前日までの8日営業日連続上昇の勢いを受けて、朝方は一時117.33ポイント高まで上昇した。しかし、依然不透明要因も多いこと、週末を控えての持ち高軽減や利益確定の動きなどに勢いが相殺され、昼にかけては方向感に欠ける動きとなっている。

　31日の同指数終値は、30日の終値比155.04ポイント高の19,445.22ポイントとなった。率にして0.80%の続伸。指数構成30銘柄のうち、値上がりは23銘柄、値下がりは7銘柄だった。

　個別銘柄のうち、上昇銘柄で目立ったのはバジャジ・オートの2.90%上昇、石油・天然ガス公社（ONGC）の2.76%上昇、タタ・コンサルタンシー・サービシズ（TCS）の2.71%上昇、ヒンドゥスタン・ユニリーバ（HUL）の2.50%上昇、ヒーロー・ホンダの2.23%上昇など。一方、下落銘柄で目立ったのは、ステート・バンク・オブ・インディア（SBI）の3.19%下落、シプラの2.01%下落、リライアンス・コミュニケーションズ（RCOM）の2.00%下落、マヒンドラ・アンド・マヒンドラ（M&M）の1.61%下落、マルチ・スズキの0.95%下落。

　投資主体別に見ると、外国機関投資家（FII）は332億4,590万ルピーの買い越し、国内機関投資家（DII）は171億6,850万ルピーの売り越しを継続した。（BSEの取引記録などから）

04/01/2011