フトンのお悩み相談

監視カメラがすべてを見ている

今どこに行っても必ず見るのが監視カメラです。お店や会社はもちろん、個人住宅やマンション、さらには街に設置されている場合も多いです。家を出て戻ってくる間に監視カメラに捉えられないことはないといっていいほど、監視カメラだらけの世界れています。ただ、そのおかげか、何か犯罪が発生した場合、必ずどこかの監視カメラに何かが込められているため、事件の解決につながる場合も多くあります。
監視カメラは、さまざまな用途での監視のためのビデオカメラです。監視カメラは防犯を主な目的として、小売店、銀行、公共機関の天井などのツールと​​なっています。施設だけでなく、都心などの道路に設置されるようになってきています。そのような場所にインストールされている主な目標は、不審者を監視、記録防犯ためです。
日産自動車は12日、横浜の日産グローバル本社ギャラリーにおいて、第42回東京モーターショーに出展する『PIVO 3（ピボ3）』を先行公開した。

写真：日産 PIVO3

「PIVO 3」は、全長3mのコンパクトなボディを特徴とし、4mの道路幅でのUターンを可能とする技術などを採用した3人乗りEV。日産が考える近未来のEVのあり方を具現化した、人とクルマと社会をつなげる都会派スマートEVという。

イベント会場で行われた走行デモストレーションでは、スマートフォンによる操作で、PIVO3が決められた乗車位置まで無人自動走行で登場。同車両は、大舵角四輪インホイールモーターの採用により4メートル幅内でのUターンを可能としており、後輪で舵を切る様子などが披露された。

ドライバー降車後には自動的に駐車スペースに向かい充電をおこなうなど、将来のスマートシティーで想定される駐車場システムに対応する。

《レスポンス 椿山和雄》


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カラオケチェーンのJOYSOUNDは名古屋市内の4店舗で「ドアラ考案！　オリジナルメニュー!!」の提供を始めた。ドアラは現在ソフトバンク・ホークスを相手にプロ野球日本シリーズを戦っている中日ドラゴンズのマスコット。

［関連写真］

オリジナルメニューは、ドアラの試合中のパフォーマンス、バック転宙返りにちなんだ「びっくり！　キミも宙返り　ドアラのあおいろオムライスプレート」をはじめ、「ドアハイボール」「ドアラフロート」といった青いドリンクなど、ドアラをイメージしたものとなっている。

メニュー展開と同時に、だれでもドアラに変身できる『iPhone』『iPod touch』向けカメラアプリ「チェンジ！ドアラカメラ」もJOYSOUNDからリリースされた（250円。開発：XING INC.）。撮影した写真あるいは保存した画像内の顔が自動認識され、ドアラへの変身度合いを「ドアラ度」をスライダーで調節すると、ドアラに変身する。

アプリを使ってドアラに変身した写真をTwitterに投稿すると抽選でレアアイテムがプレゼントされたり、ドラゴンズの名場面を背景に球団歌「燃えよドラゴンズ」のカラオケを楽しめるなどの企画も同時に展開される。

オリジナルメニューはJOYSOUND金山、JOYSOUND堀田、JOYSOUND八事、U-STYLE 錦通り店で11月30日まで提供される。なおキャンペーン初日の9日、当のドアラがJOYSOUND金山の店長に就任したが、「落ち着きがなく、気がつくとどこかで休憩している」「内線の注文が受けられない」「計算が苦手でレジが打てない」などを理由に、1日限りで退任している。

日本シリーズは12日に第1戦が開催され、ドラゴンズが勝利した。

《レスポンス 高木啓》


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　【ホノルル（米ハワイ州）＝浜中昭彦、川上修】ホノルルで１１日（日本時間１２日）開かれたアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）閣僚会議で、玄葉外相らは環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）交渉への参加方針を説明し、各国から歓迎の声が相次いだ。

　一方で米高官が日本の牛肉輸入制限などを問題視するなど、日本の交渉参加を巡る駆け引きが早くも始まっている。野田首相は１２日昼（同１３日朝）の日米首脳会談でＴＰＰ交渉参加の方針を伝える。

　米通商代表部（ＵＳＴＲ）のカーク代表は、閣僚会議後の共同記者会見で「日本は検討の末、交渉参加への道筋を描いたと理解する。非常に歓迎される進展だ」と評価した。その上で、日本市場について〈１〉牛肉〈２〉自動車〈３〉かんぽ生命保険――の３分野について「あまたの協議を重ねてきた特別の問題だ」と閉鎖性の強さを指摘し、日本との事前協議で取り上げる意向を示した。

　【ホノルル＝鎌田秀男】アジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）閣僚会議は１１日夕（日本時間１２日昼）、〈１〉地域経済統合の強化・貿易の拡大〈２〉環境に配慮した経済成長を目指す「グリーン成長」の促進〈３〉規制の適正化――の３分野に関する閣僚声明を採択して閉幕した。

　声明は、ＡＰＥＣが目標とする地域経済統合構想の「アジア太平洋自由貿易地域（ＦＴＡＡＰ）」の実現に向けた課題として、非関税分野の障壁改善を通じたサプライチェーン（部品供給網）の強化や、中小企業が海外進出しやすい環境作りに取り組むことを掲げた。

　太陽光発電などの再生可能エネルギーをはじめ、スマートグリッド（次世代電力網）などの技術認証や安全基準の域内共通化を目指すことでも合意した。