フトンのお悩み相談

盆栽のイメージが変わった

父が飼っていた盆栽は松だけで、私はきれいな花も皮脂ではなく、実もつけない地味な鉢程度にしか思ってい​​ませんでした。最近の盆栽は松だけではない、桜と梅の花と葉とカラフルなのを知っている木のフィギュアのように関心が湧いてきました。小さな植木鉢の中で、四季を感じることができます。花より長く楽しむ栽培の形を変える奥の深い盆栽です。
盆栽の姫リンゴラヌンことがございますので、ご紹介しておきます。この盆栽は、4月頃に花を咲かせるのです。ピンク色の可愛いつぼみをたくさん付け、花と、白い花です。花を見るだけでもいい盆栽なんですよ。花が咲いた後、緑色の実がつくはずです。これがだんだん大きくなって9月から11月頃には赤い実になりますねえ。
　行政院主計処が10年に一度実施している人口調査で、女性の常住人口が男性を初めて上回ったことが明らかになった。台湾人男性と結婚して当地で所帯を持つ外国人女性が増える一方で、仕事で海外へ行く男性が女性よりも多いため。同調査では少子高齢化が一段と進行していることや離婚・別居比率が急増していることも明らかになった。

　主計処によると、昨年末時点での常住人口は2,312万4,000人で10年前と比べて82万3,000人増えた。しかし平均伸び率は0.4％で、同調査開始以来の最低となり、人口増加が鈍化していることがうかがえる。

　内訳は男性が1,148万人、女性が1,163万人で女性が男性を初めて上回った。同調査を開始した1956年は、男性が477万人、女性が459万人だった。

　男女比率は社会を取り巻く環境と大きく関係している。主計処幹部によると、56年当時は国民党が共産党との内戦に敗れ台湾に逃れてきたため、軍人男性が大量に流入した。しかしここ10年は男性が仕事で長期間海外に働きに出る例も多い半面、台湾に嫁いでくる外国人女性が増えている。

　常住人口のうち、全体の60.8％に当たる1,406万人が五大直轄市に集中している。都市化の進行と就業機会の増加で、10年前と比べて61万人増えた。地域別では新北市の405万人がトップ。これに高雄市が278万人と続いた。人口密度は台北市が最も高く、１平方キロメートル当たりに9,770人が住んでいる計算になる。

　主計処によると、常住人口とは台湾域内に６カ月以上住んでいる人を指し、台湾に嫁いできた外国人も含む。台湾に戸籍を持つ人口では依然として男性が女性を上回っている。

　■高齢化、世界最速

　同調査では少子高齢化が顕著になっている事実も浮き彫りになった。15歳未満の人口に対する高齢者（65歳以上）人口の比を表す老年化指数は68.2で、わずか半世紀で12倍に上昇した。

　同指数は日本が200に迫る勢いをみせ世界トップだが、台湾はこの30年間、毎年２ポイントずつ上昇しており、世界でも一、二を争うスピードで高齢化が進んでいる。

　高齢者人口がこの10年で56万人増える一方、15歳未満の人口は108万人減少。少子高齢化が一段と進行している。

　■離婚・別居２倍に増加

　離婚、別居する人の比率が年々上昇していることも明らかになった。その数は105万4,000人と10年前の２倍に拡大している。

　家族の形態をみると、核家族が中心であることに変わりはないが、世帯数は10年間で１％減少。一方で、夫婦のみは62％、一人親家族は50％増えている。一人親家庭では母子家庭が全体の74％を占めている。

　行政院の薛承泰政務委員は、一人親家庭が増えれば低所得世帯の平均値が上がり、貧富の差拡大につながると懸念している。

　韓国輸出入銀行が、一般個人投資家による投資金を韓国に誘致するため、今週にも日本向けに少額債券を発行する見込みだ。朝鮮日報が伝えた。

　同債券ファンドは、日本円のほかに◇オーストラリア・豪ドル◇ニュージーランド・ＮＺドル◇ブラジル・レアル◇トルコ・リラ――などさまざまな通貨で発行され、満期は３〜６年、総発行規模は400億円以上になる見通しだ。

　個人投資家を対象とした少額債券ファンドは、資金調達費用を削減できる点が特長。個人投資家は機関より購買規模が小さく、期待収益率も低いことから、比較的低い金利で発行することができる。

　また、日本の４年国債の金利が0.28％である一方、韓国輸出入銀行が今年１月に初発行した個人向けファンドは満期４年、年利1.05％。利回りが良く、日本投資家には魅力的な投資対象になると見込んでいる。

　これまでにも韓国は、円建て外債（サムライ債）や韓国での外貨建て債券（キムチ債）などの発行を通じ、日本の機関資金を取り込んできた。

　豪連邦自動車産業会議所（ＦＣＡＩ）は４日、豪州の10月の新車販売台数が前年同月比5.3％（4,271台）増の８万5,196台だったと発表した。前月比では1.9％（1,623台）の減少。メーカー別ではトヨタが１万7,239台と引き続き首位を維持し、市場シェアは前月比0.2ポイント増えて20.2％に拡大した。

　１〜10月累計販売は83万7,324台で、前年同期比2.8％減となった。

　ＦＣＡＩのチャルマーズ最高経営責任者（ＣＥＯ）は、「10月販売台数は2007年以降最高で、08年の世界的な金融危機前の水準に回復した」と説明。加盟各社から安定した需要拡大が報告されていることから、通年販売目標100万台の達成が濃厚となったと述べた。また、カー産業相は、自動車の輸出落ち込みとメーカー各社の競争が激化していることに関し、「連邦政府は何ができるか注視したい」と述べている。

　豪トヨタによると、「カローラ」と「ハイラックス」の販売が好調だった。メーカー別の同月販売台数は豪トヨタ以下、◆２位・ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）系ホールデン（１万209台、市場シェア12％）◆３位・韓国系現代（7,507台、同8.8％）◆４位・マツダ（6,999台、同8.2％）◆５位・フォード（6,921台、同8.1％）◆６位・日産（5,448台、同6.4％）◆７位・フォルクスワーゲン（5,150台、同６％）◆８位・三菱（5,120台、同６％）◆９位・スバル（2,630台、同3.1％）、10位・ホンダ（2,392台、同2.8％）――などが続いた。

　地域別の販売台数は、◆ニューサウスウェールズ州が前年同月比8.8％増の２万6,608台◆ビクトリア州が同0.7％増の２万2,996台◆クイーンズランド州が同12.9％増の１万7,972台◆南オーストラリア州が同1.3％増の5,041台◆首都圏特別区が同3.6％増の1,358台◆北部準州が同12.7％増の808台――とそれぞれ増加。一方で、◆西オーストラリア州が同2.9％減の8,974台◆タスマニア州が同2.6％減の1,439台――と落ち込んだ。

　車体別では、◆乗用車が同５％増の４万7,536台◆スポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）が同5.4％増の２万400台◆小型商用車が同5.7％増の１万4,857台◆大型商用車が同6.4％増の2,403台――だった。

　■ＮＺは3.7％減

　ニュージーランド（ＮＺ）自動車産業協会（ＭＩＡ）が４日発表した10月のＮＺ新車販売台数は、前年同月比3.7％減の7,026台だった。車体別の内訳は乗用車が5,428台、商用車が1,598台。

　ＭＩＡのペリー・カーＣＥＯは、「日本の自動車産業は東日本大震災から復興に向かいつつあるが、販売台数はふるわなかった」と失望感を表明。また、「タイの洪水が生産に打撃を与えている」と指摘し、ＮＺの新車販売への影響を懸念した。

　11月については、26日に実施予定の総選挙に国民の注目が高まることから、販売台数は伸び悩むと予測。一方、通年販売は昨年実績（８万453台）を上回るとみている。

　メーカー別では、トヨタが1,800台（市場シェア25.6％）で、首位を維持した。以下、◆２位・フォード（711台、同10.1％）◆３位・現代（702台、同10％）◆４位・ホールデン（685台、同9.8％）◆５位・マツダ（472台、同6.7％）◆６位・スズキ（363台、同5.2％）◆７位・三菱（353台、同５％）◆８位・日産（348台、同５％）◆９位・フォルクスワーゲン（203台、同2.9％）◆10位・起亜（180台、同2.6％）――などが続いた。

　乗用車の車種別では、トヨタ「カローラ」が528台と首位を維持したほか、現代「i30」が309台と、前月の４位から２ランク上昇。以下、◆３位・トヨタ「ヤリス」（305台）◆４位・スズキ「スイフト」（177台）◆５位・マツダ「マツダ３」（167台）◆５位・トヨタ「ＲＡＶ４」（167台）◆７位・ホールデン「コモドア」（165台）◆８位・ホールデン「キャプティバ」（152台）◆９位・フォード「テリトリー」（145台）◆10位・ホールデン「クルーズ」（138台）――などだった。