フトンのお悩み相談

短期の利用で、会計法人の利便性を体験

会計事務所を利用してどのように存続するのか、いまいち分からないと考えている人々、かなりいらっしゃると思います。しかし、関心があるということは、導入に悩んでいることもあるかもしれません。専属のコンサルタントとまではいかなくても、使用はしていきたいと考えでしたら、短期間で会計事務所の顧問を利用して、実際の体験をお楽しみいただけます。
賃貸オフィスを借りるくらいなら、レンタルオフィスを借りておけば良かった。なぜなら、賃貸オフィスのほうが、様々な設備が整っていたからだ。定められた施設ですが、賃貸事務所を借りる前に、短期でも、そんなところで仕事をしていると自分の事務所をどのようにしたいというのがより明確になったのではないかと思う。
　「競馬の神様」として知られる京都市伏見区の藤森（ふじのもり）神社で１６日午前１１時１５分頃、本殿の約１５メートル西にある臨時受付所から出火。焼け跡から女性の遺体が見つかった。神社の清掃をしていた７０代女性の行方が分からず、京都府警伏見署が遺体の身元を調べている。３冠馬・ナリタブライアンなどの絵馬が飾られた絵馬舎や本殿への延焼はなかったが、Ｇ１開幕ウイークにショッキングな出来事が起きた。

　今年最初のＧ１「フェブラリーＳ」（２０日、東京競馬場）を前に、競馬ファンの“聖地”で悲劇が起きた。京都市消防局によると、臨時受付所から出火した火災は、消防車１９台が消火作業にあたり、１１９番から約１時間１５分後の午後１２時３０分に鎮火。木造平屋３８平方メートルを全焼し、焼け跡から女性とみられる１遺体が発見された。

　同神社によると、行方不明になっている女性は勤続２５年のベテラン。この女性以外に、もう１人の７０代女性も臨時受付所内で作業をしていたが、火が届かないところにいて無事だった。

　出火直後に放水作業に加わった宮司は「玄関に靴が並んでいたので、もしかしたら中に人がいるのではと思った」と、ショックを受けた様子。現在、伏見署で出火原因を調べており、臨時受付所内に石油ストーブがあったことが分かっているものの、出火当時に使用されていたかどうかなど詳細は不明だという。

　藤森神社は「菖蒲（端午）の節句」の発祥地といわれ、「勝負の神様」として知られる。室町時代に始まった「駈馬神事」が毎年５月に行われ、「賭け馬」の連想から特に競馬ファンの参拝者が多い。毎年１１月には、全国各地から奉納された外れ馬券をたきあげる「シンシン祭」も行われている。

　また、出火現場から約１００メートル南にある絵馬舎には、中央競馬史上５頭目のクラシック３冠馬・ナリタブライアン、Ｇ１を４勝したトウカイテイオーなど約２０点の巨大絵馬（縦約１メートル、横約２メートル）が飾られているが、いずれも難を逃れた。

　同神社によると、Ｇ１レース当日の朝には数十人のファンが必勝祈願に訪れるという。くしくもＧ１開幕週に発生した火災に、神社関係者は「今後の参拝への影響はないが、残念な出来事です」と肩を落としていた。

　◆藤森神社（ふじのもりじんじゃ）　京都市伏見区深草鳥居崎町６０９。約１８００年前、神功皇后によって創建された古社。御祭神は素盞鳴命（すさのおのみこと）など十二柱。日本書紀の編者・舎人（とねり）親王も祭られ、学問の神様としても知られる。大将軍社、八幡宮社などが国の重要文化財指定。毎年５月の「駈馬（かけうま）神事」は京都市無形民族文化財。多くのアジサイが咲くことでも有名。


　

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京都府警 、 ナリタブライアン 、 フェブラリーＳ を調べる

　鹿児島、宮崎県境の霧島連山・新燃(しんもえ)岳（１４２１メートル）の火山灰が、宮崎県日南市沖の日向灘に生息するサンゴに積もり、一部が死滅していることが宮崎大の深見裕伸准教授（海洋生物学）らの調査で分かった。

　現場は同市沖約５キロに浮かぶ大島の西側で、一帯は日南海岸国定公園に指定されている。島は火口の南東約６５キロにあるが、１月２６、２７日の噴火の際には大量の降灰が確認された。

　水深５〜１５メートルの地点には、テーブル状のスリバチサンゴやミドリイシが広がっているが、多くが本来の色彩を失い、灰色に。手であおぐと灰が舞い上がってサンゴの表面が現れ、一部が白く変色し死んでいた。

　深見准教授は「灰が積もってサンゴが窒息状態になり、死んだとみられる。新たな降灰があると事態はもっと深刻になる」と指摘している。

　平成２６年度開業予定の北陸新幹線（長野−金沢）の整備問題をめぐり、新潟県は１６日、２３年度当初予算案に建設負担金を計上しないと発表した。泉田裕彦知事は会見で、負担金支払いルールを定めた国側との協定は破棄されているとして「県に債務は存在せず、負担の根拠はない」と説明した。

　県は工事費に関する情報公開、県内の駅への停車頻度などで国側と対立。国側が２１年１月、新潟県の負担総額について従来の１４２３億円に２２０億円上乗せしたが、泉田知事は「説明が不十分」として、支払いを拒否した。

　同年末の前原誠司国土交通相（当時）との会談で「１年をめどに問題解決を図る」と合意したものの協議は進んでいない。

　県は「今後、国との協議が順調に進めば補正予算での対応もありえる」と説明しているが、沿線他県には開業遅れにつながりかねないと懸念する声もあり、国側の対応が焦点となる。

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